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子どもが大きくなる前に憧れのマイホームを検討しよう

コラム

不動産コラム

業界団体のアンケート結果によれば住宅購入時の平均年齢は35.2歳となっています。 住宅購入の理由の上位に、子育てのための住宅環境の改善といったアンケート結果が入っていることからも見てとれます。

このように子どもの成長とともに住宅購入を決断する方が多い中、最も購入に適したタイミングはいつなのでしょうか?
ここでは住宅購入と生活資金にかかるファイナンシャルプランについてお話したいと思います。

ライフイベントを見越した人生設計

ライフイベントとは人生における節目ごとの大きな出来事のことをいいます。 人の一生には様々なイベントがあり、そのイベントの重要度や優先順位はその人の価値観で違いがあります。
今後どのようなイベントが待ち受けているのか把握し、それを見越した人生設計をすることが重要になります。
そしてこのようなライフイベントには当然、出費がつきものです。

なかでも人生の三大出費といわれるものは、住宅購入費、子どもの教育費用、老後の費用です。
住宅購入費は地価や建物の規模・グレード等によって違いがありますが、平均値をとれば約3,200万円が平均とされています。
また、教育費は文部科学省の調査によると幼稚園から高校まですべて公立の場合、約504万円、反対に全て私立の場合、1,702万円もの費用が必要となります。
もし、大学に進学するとなると国公立の場合、年間約80~90万円、私立の場合には文系で年間約123万円、理系で年間161万円となり、これが4年間続くのです。
なお、これには下宿にかかる費用は見込んでいないため、都心の大学での一人暮らしともなると、さらにその費用がかさんでくることが理解できると思います。
そして、子育てもやっとひと段落する50代中頃からは、いよいよ自分たちの老後を見据えた準備に取り組まなければなりません。

定年退職時には退職金が平均値で約1,600万~1,900万円もらえたとしても、ゆとりある老後の生活費は月額約36万円必要となり、年金が月額23万円支給されたとしても、差額13万円が貯蓄から食い潰されていくため、「長生きリスク」に備えたゆとりある貯蓄が必要となります。

ライフイベントが重なりあう点に注目せよ

上で人生の三大出費について説明しましたが、その内、老後の費用のための貯蓄については専ら子育てがひと段落した後の話です(もちろん早期より取り組むことにこしたことはない)。
しかし、住宅購入と子どもの教育というライフイベントはその時期が重なり合うことに注目しなければなりません。住宅ローンの返済期間と子どもの教育費用の支出が重なり合う期間が一番家計を圧迫するのです(特に先に説明したとおり子どもが大学へと進学した際の4年間は、特に家計への負担が高くなる時期です)。
通常、住宅ローンの借り入れ期間は20~35年ぐらいで組まれることが多いですが、たとえ子どもが生まれたと同時に住宅ローンを組んだとしても大学入学時の18歳には未だ住宅ローンの返済期間が継続していることとなります。
したがって、住宅ローンの返済と教育費のダブルパンチは余程、資金に余裕がなければ回避するすべがないように思えます。
しかし、余裕資金を住宅資金の頭金へとより多く回し、借り入れ総額を少なくすることで、この時期の支出を減らすことができます。
もう一つの方法としては、20代の方なら月額の返済額をより少なくし、返済期間を長く設定するという手もあります。

いずれにせよ、住宅を購入するには早い時期での決断が大切です。
マイホーム取得をしたいと考えている方は、子どもがさらに成長する前に一度、真剣に検討してみてはいかがでしょうか?